地方の教育期家族についての質的調査研究

山陰研究プロジェクト1502

期 間:2015-2017年度
代 表:片岡 佳美(法文学部教授 / 家族社会学)

目的

 大学が都市に集中しているため,大学進学を目指す地方の子どもたちは,成人にならないうちから都市に出るしかない。こうした状況が,地方の家族生活や親子関係にどのような影響を与えるのか。島根県の高校生の子どもをもつ家族に焦点を当てた質的調査から探る。
 山陰地方も,若年層の人口流出が著しい。それらは人口減少・高齢化や地域活性化といった問題として論じられることは多いが,教育期家族の視点からはどのような問題として浮かび上がってくるのか。進学による人口流出を家族問題として見直すことを通して,地域の家族支援・子育て支援の政策について議論することをねらいとする。

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研究発表・報告

  • 2016年度
  • 2015年度
    • 2015年度山陰研究プロジェクト成果報告会

進捗状況

◆【2016年度の計画・目標】

 昨年度に引き続き,島根県内の教育期家族の親たちにインタビュー調査を行なう。多様な教育期家族の実態を明らかにするため,子どもが大学進学を目指すケースだけで なく高卒後就職を目指すケースも扱う。それぞれの教育期家族が直面する課題,あるいは親子関係のあり方(特徴)について議論する。

◆【2015年度の計画・目標】

  1. 高校生の子どもをもつ親を対象にインタビュー調査を実施する(大田市を予定)。 子どもの進路・移住,子どもの教育,家族生活についてどのように考えているか,典型事例をインテンシヴに検討する。
  2. 県内高校生の近年の進路状況について,高校の進路指導担当者等に取材する。

研究参加者

※プロジェクト代表者は★を付す。

  • 片岡 佳美(法文学部教授 / 家族社会学)★
  • 白石 絢也(SPReD代表 / 地域社会論)
  • 吹野 卓(法文学部教授 / 社会学方法論)

(3名)